既存施設の診断

合理的な更新計画を策定するために、まず、既存施設の診断を行います。診断は、「機能的診断」と「構造的診断」とに、大きく分かれます。

前者は、要求される機能に対応する能力を持っているかどうかを視点とし、水処理機能（原水水質VS供給水質、計画浄水量）、通水機能（需要水量VS供給水量）、貯留機能（必要貯留時間VS実貯留時間）について行います。

後者は、必要機能を発揮する器や装置としての物理的な強度や安定性など、構造面の状態を把握するもので、ひび割れの大きさや塗覆層の劣化など顕在化している問題点だけでなく、例えばコンクリートの中性化や金属管の腐食深などから、強度を想定するなど顕在化していない問題要因の抽出も含まれます。

整備水準の設定及び整備対象施設の選定

施設更新整備にあたっての水供給にかかる信頼度^*の設定や、投資可能額などを考慮しながら整備水準を設定します。次いで、水道システム全体の最適化を意図しながら、対象施設と整備方法（更新、改修、統廃合）を選定します。

*　例えば、事故時等においてどの程度の期間の減断水を許容するか、など

整備順位の決定

上位計画や、施設の整備に関する要求度の高さ、整備期間における能力低下の影響、財政等を考慮して整備の順位を決定します。

整備対象施設や順位の決定内容だけではなく、決定プロセスを簡潔に示したものを含めた資料を準備し、水道利用者に対して説明責任を果たす用意をしておくことが肝要です。

通水開始当初には期待どおりの性能を発揮していた水道施設も、長年使用するうちに老朽化、機能低下、陳腐化などの状況を呈してきます。

今すぐに、事故等による大規模な断水や供給停止に到るような問題が発生するものばかりではありませんが、膨大な施設の機能を適正に維持していくためには、財政的な観点からも計画的な施設の整備が必要となります。